住まいと地方と都会の将来
住まいの売買では、需要と供給が中心になりますので、需要がどこにあるかということが、住まいを購入する場合でも肝心なところです。住まいの資産価値ということでは、需要が将来もあるところでは資産価値が下がるような可能性も少なくなります。利用者が多い場合には、古い建物でもそれ相応の価値が生み出されます。しかし、需要のないところでは、将来にわたって価格は下がっていきます。いくら下げても売れない地方の物件は今でも山ほどあります。ですので、マイホームを取得する場合にも地方の場合には、将来のことをよく考えて購入する必要があります。地元ということでも、将来の価格を考えて、購入できる条件や財力があっても、賃貸で暮らしていくという方法も有効です。価格が下がるとわかっていて購入するのはどう見ても不利です。代わりに都会の近くの物件だと、人口が増えるようであれば資産価値も下がらず、環境の変化によっては資産価値が上がる可能性もあります。今回の東京オリンピックでの不動産価格の高騰などの例もあります。ですので住まいを取得する場合も、将来を見据えて取得するということが必要になります。30年後を見てマイホームの取得を考えるということになります。